～変革の時～
ＹＣＡビジネススクールⅢ　第２１回

本日１０時より、ＹＣＡビジネススクールⅢが開催された。

前段における経営戦略等の発表については、小売業を営むＡ社の代表取締役Ｔ氏が行った。Ｔ氏は８年前に同社を立ち上げ、順調に成長していたが、米国のサブプライムローン問題をきっかけとした急激な経済環境の悪化に伴い、そのスピードが鈍化していた。そこでＴ氏は、思い切った経営戦略の転換と組織改革等を断行し、厳しい外部環境の流れに逆らうかのように積極的にリスクテイクを行って、短期間のうちに大幅に事業及び組織の拡大を図ってきた。過去の成功パターンや経営の定石に拘らず、勇猛果敢に環境適応していく同氏のベンチャースピリッツの逞しさには、大変感銘している。

Ａ社は、来春新卒者を多数採用予定であるが、雇用環境の悪化等により閉塞感が強まる我が国経済を正常化するためには、こういったベンチャー企業の台頭によるイノベーションと雇用の創出が不可欠であり、弊社も見習っていきたいと思った。

後段は、「仮説検証力」をテーマに活発な議論を行った。

これまでの我が国の教育では、知識の暗記を重視し、「考える力」が軽視されてきたためか、数多くのビジネスパーソンは、上司から言われたことを単純にこなす作業を、仕事と勘違いしているように思える。仕事とは、考える力を前提に、問題解決や課題達成を通じて付加価値を創造し続けることであり、毎日同じことを機械的にこなしていく作業とは明確に区別すべきである。考える力が身につくと、前提条件の間違いや思込みによる問題点、課題やリスクなどに気づくようになる。また、ＭＥＣＥに基づく各種フレームワークを通して、分解することによりこれまで見えなかったものの本質が浮き彫りになり、適切な行動を選択できるようになる。

説得が必要な場面においては、論理的に正しいからといって、相手が納得するとは限らない。仮説検証による（１）目的の理解　（２）論点の把握　（３）仮説の構築　（４）検証の実施　（５）示唆の抽出という５つのプロセスを経ることで相手の納得性を飛躍的に高めることができる。具体的には、相手の疑問を知って、定量情報、一時情報や第三者情報などの強いファクト（客観的なデータ）を提示し、検証結果を基にその疑問に対しての意味を見出すことが重要となるのである。このような思考力を身につけ、ビジネスの現場で実践することができれば、ライバルと成果や効果面で大きく差をつけることができるのは間違いないだろう。