2025年 大転換の時代を生き抜く波動
早いもので2025年も残り僅かとなった。私は今年一年間、世界中を駆け巡った激しいエネルギーの奔流に思いを馳せている。本年は、私たちが長年慣れ親しんできた戦後世界の秩序が音を立てて崩れ去り、全く新しい、荒々しくも力強い秩序が胎動を始めた歴史の転換点として、後世に記憶されることになるだろう。
当法人においては、来たるべき2026年以降のさらなる激動、すなわちグレート・リセットとも呼ぶべき環境変化に先手を打つべく、複数の新規プロジェクトを果敢に始動させた。それに呼応するかのように20年以上の長きにわたり、弊社拠点としてきた博多駅博多口のビルが閉館となり、12月半ばより博多駅筑紫口側の新オフィスに移転、再出発することとなったが、クライアントの皆様、そして我々のスタッフと共に、この激動の波を乗りこなし、公私ともに充実した一年を送ることができたことに、心より感謝を申し上げたい。私自身の内面においても、信念はよりいっそう強固になり、肉体・精神ともに昨年以上の若返りと進化を実感している。「人生とは、自らの波動を高め続ける旅である」。この確信は、日々深まるばかりだ。
今年一年を総括するにあたり、私はある一人の天才の言葉を羅針盤としたい。それは、ニコラ・テスラの名言、「宇宙の秘密を知りたければ、エネルギー、周波数、振動の観点から考えなさい。」である。
一見、経済や経営とは無縁に思えるこの言葉こそが、2025年の混沌を解き明かす鍵であると私は確信している。世界で起きた戦争、選挙、経済崩壊、そして技術革新。これらすべての事象は、バラバラに起きているのではなく、地球規模でのエネルギーの移動であり、社会構造の周波数の変調であり、人々の意識の振動の変化として捉えることができる。古い周波数に固執する国家や企業は淘汰され、新しい振動数に同調できた者だけが、次の時代への切符を手にすることができる。
この「エネルギー、周波数、振動」という視座を底流に置きながら、2025年の世界情勢、日本経済、そして私個人の活動実績について、データとファクトに基づき振り返ってみたい。
地殻変動する世界経済と地政学リスク
2025年の世界は、まさにカオス（混沌）の様相を呈した。しかし、その混沌の中には、明確な力の論理への回帰というベクトルが存在していた。
1. トランプ関税の衝撃：グローバリズムの終焉と米国第一主義の完全復活
2025年1月、ドナルド・トランプ氏が第47代アメリカ合衆国大統領としてホワイトハウスに帰還した瞬間、世界はグローバリズムの終わりを悟った。前回の任期とは比較にならないほど周到に準備されたトランプ2.0の政策は、世界経済の血管とも言えるサプライチェーンを根底から組み替えるものであった。
(1) 関税という名の兵器
トランプ大統領は、選挙公約通り、就任直後から保護主義的な通商政策を矢継ぎ早に発動した。特筆すべきは、全輸入品に対して一律10〜20％の基本関税を課すという暴挙とも言える政策の断行である。これにより、これまで安価な輸入品に依存していた米国市場の構造は一変した。
さらに、中国に対しては敵対的通商国としての位置づけを明確にし、60％を超える懲罰的な関税を課した。これは単なる貿易赤字の是正措置ではない。米中経済の完全なるデカップリング（切り離し）を強制する、経済的な宣戦布告である。この措置により、中国からの対米輸出は壊滅的な打撃を受け、世界の貿易フローは強制的な変更を余儀なくされた。
(2) 日本企業への波及効果
同盟国だから安心という甘い期待は、トランプ氏のディールの前では無力であった。日本企業もまた、対米輸出においてコスト増の直撃を受けている。特に自動車産業や機械産業においては、関税回避のための現地生産比率の引き上げを迫られ、国内空洞化のリスクと背中合わせの難しい舵取りを強いられた。しかし、これは見方を変えれば、長すぎた円安頼みの輸出モデルからの脱却を促す外部圧力とも言える。エネルギーの観点から見れば、生産地と消費地を一致させる地産地消への回帰であり、無駄な長距離輸送というエネルギー浪費を削減する、ある種の必然的な流れなのかもしれない。
2. 中国経済の実質的崩壊：巨龍の断末魔
かつて世界経済の牽引車であった中国は、2025年、ついにその矛盾を爆発させ、実質的な経済崩壊のフェーズへと突入した。その崩壊は、不動産、製造業、雇用という三つの柱が同時に折れるという、凄惨なものである。
(1) 不動産バブルの完全崩壊
中国経済のGDPの約30％を占めていた不動産セクターの崩壊は、もはや隠しようのない事実となった。恒大集団の破綻に端を発した危機は、碧桂園などの他の大手デベロッパーへと連鎖し、万科企業までもが債務不履行の瀬戸際に立たされている。
地方政府の歳入の柱であった土地使用権の売却益が激減したことで、地方財政は破綻状態にあり、公務員の給与未払いやインフラ投資の凍結が各地で相次いでいる。不動産価格の下落は、中国国民の総資産の7割を占めるとされる家計資産を直撃し、逆資産効果によって消費意欲は極限まで冷却された。
(2) EVの過剰在庫と産業の墓場
不動産に代わる成長エンジンとして中国共産党が巨額の補助金を投じて育成した電気自動車（EV）産業もまた、深刻な過剰生産の罠に陥った。2025年末時点で、中国のバッテリー生産能力は3.8テラワット時（TWh）に達する一方、需要は1.5TWhに過ぎず、稼働率は50％を割り込んでいる。
中国各地には、補助金受給のためだけに製造され、一度も登録されることなく野ざらしにされたEVの墓場が出現している。これらゾンビ車の群れは、市場原理を無視した計画経済の末路を象徴する不気味な光景である。欧米による関税障壁の構築は、この過剰在庫の輸出による処分を不可能にし、中国製造業を内部から窒息させている。
(3) 絶望的な失業率と社会不安
経済の収縮は、雇用市場に冬の時代をもたらした。特に若年層の失業率は深刻を極めている。中国国家統計局は一時期データの公表を停止したが、修正された統計手法を用いた2025年後半のデータにおいてさえ、若年失業率は17〜19％という高水準で推移している。実態はこれを遥かに上回るとされ、大学を卒業しても職がない寝そべり族や、親の年金に依存する全職子女が急増している。
希望を失った若者たちの鬱積したエネルギーは、社会の不安定要因（振動）となりつつある。これに対し、当局は監視カメラやAIによる統制を強化しているが、高まる内圧を抑え込むには限界があるだろう。
(4) 台湾有事のリスク・・・暴発への懸念
国内の経済的・社会的な閉塞感を打破するために、独裁者がしばしば選択するのが対外的な冒険主義である。中国経済の崩壊が進むにつれ、習近平指導部が台湾への武力侵攻、あるいは海上封鎖といった強硬手段に出るリスクは、かつてないほど高まっている。
2025年を通じて、中国人民解放軍（による台湾海峡の中間線越えは常態化し、軍用機や艦船による威嚇行動は激化の一途をたどっている。これらは単なる演習ではなく、侵攻に向けたリハーサルであると見るべきだ。また、台湾周辺の海底ケーブルが頻繁に切断されるなど、グレーゾーン事態は既に進行している。台湾有事は「もし起きれば」ではなく、「いつ、どのような形で起きるか」というフェーズに入ったと認識すべきである。
3. 韓国経済の崩壊リスク・・・ゆでガエルの悲劇
隣国・韓国の状況もまた、予断を許さない。中国経済への過度な依存と、構造的な内患により、国家経済は崩壊の危機に瀕している。
(1) 家計債務の爆弾
韓国経済最大のアキレス腱は、世界最悪レベルの家計債務である。家計債務対GDP比率は90％を超え続け、金利上昇局面において家計の利払い負担は限界に達している。借金で不動産や株式を買い支えてきた砂上の楼閣は、資産価格の下落とともに崩れ去ろうとしている。
(2) ウォン安と通貨危機の影
2025年、韓国ウォンは対ドルで急落し、一時1ドル=1480ウォンを超える水準まで下落した。これは1997年のアジア通貨危機や2008年の金融危機に匹敵する危険水域である。外貨準備高の不足も指摘されており、独自の通貨防衛策をとる体力は残されていない。
(3) 政治的混乱と反日の行方
さらに、尹錫悦大統領に対する弾劾訴追や、それに伴う政治的空白、さらには非常戒厳令の布告といった政治的混乱が、経済の不確実性に拍車をかけている。次期政権において、求心力を高めるために再び安易な「反日政策」が採用されるリスクは極めて高い。左派政権が誕生した場合、日韓関係の冷却化と、在韓邦人や日本企業の資産凍結といった事態も想定しておく必要があるだろう。
4. 中東リスクの拡大・・・イスラエルとイランの影の戦争から直接対決へ
中東では、長年続いてきたイスラエルとイランの対立が、新たな次元へと突入した。2025年、イスラエルはイランの核施設および関連する軍事科学者に対し、大規模かつ精密な攻撃を実行したとされる。
これに対しイランもミサイルによる報復を示唆し、両国間の緊張は極限まで高まっている。米国もシリア国内の親イラン勢力やISIS残党への空爆を強化しており、中東全域を巻き込んだ大規模紛争への拡大が懸念される。原油価格の高騰は、エネルギー輸入国である日本にとって、コストプッシュ・インフレの更なる要因となり得る。
5. ウクライナ戦争の行方・・・泥沼化と和平への模索
ロシアによるウクライナ侵攻から4年近くが経過し、戦線は膠着状態に陥っている。ロシア軍は東部戦線での攻勢を強め、わずかながら支配地域を拡大しているものの、決定的な勝利には至っていない。一方で、トランプ政権の誕生により、米国からの軍事支援の継続には不透明感が漂っている。水面下では米国主導による和平交渉の動きも伝えられているが、プーチン大統領は領土的野心を隠そうとせず、ゼレンスキー大統領も領土割譲を伴う妥協には慎重であり、解決の糸口は見えていない。この戦争の長期化は、世界的な分断と資源価格の高止まりを常態化させている。
日本国内の変化と高市政権の誕生
世界が嵐の中にある中、日本国内でもまた、戦後政治の枠組みを打ち破る大きな地殻変動が起きた。
1. 高市政権誕生によるパラダイムシフト
2025年10月、高市早苗氏が第104代内閣総理大臣に就任したことは、日本政治史における特異点となった。日本初の女性総理というだけでなく、その政策が明確な国家主権の回復と積極財政を志向している点において、過去の政権とは一線を画している。
(1) サナエノミクスの始動
高市総理は、アベノミクスを継承しつつ、さらに強化した経済政策「サナエノミクス」を掲げた。その柱は、大規模な財政出動と、経済安全保障を軸とした戦略的な産業育成である。補正予算では18.3兆円規模の経済対策を断行し、物価高対策や防衛産業、先端技術分野への投資を加速させている。これは、財政規律というドグマに縛られてきた財務省主導の政治からの決別を意味する。
(2) 支持率の高空飛行とオールドメディアの敗北
特筆すべきは、高市内閣の支持率が発足以来70％前後という驚異的な高水準を維持していることだ。中国に対する毅然とした態度や、靖国神社参拝といった保守的な行動に対し、一部のオールドメディアは批判キャンペーンを展開したが、国民、特にネットを通じて情報を得る層は、むしろその姿勢を頼もしいリーダーシップとして評価した。
兵庫県知事選での斎藤元彦氏の再選劇と同様、SNSの台頭により、オールドメディアが世論を操作し、政治家を葬り去ることができた時代は完全に終わった。真実を見抜く国民の周波数が、メディアの低い振動数と同調しなくなった証左であろう。
2. 円安、株高、インフレ、金利上昇：経済の新常態
日本経済もまた、かつてない変革期にある。
(1) インフレと金利のある世界へ
長年のデフレマインドは払拭され、コアCPIは3％近辺で推移し、インフレが定着しつつある。これを受け、日本銀行は12月の決定会合において、政策金利を0.75％へと引き上げることを決定した。これは1995年以来の高水準であり、名実ともに金利のある世界が到来したことを意味する。企業経営においては、借入コストの上昇を見越した財務戦略の転換が急務となっている。
(2) 円安と日経平均5万円時代の到来
金利引き上げにもかかわらず、日米金利差や日本の構造的な貿易赤字を背景に、円安基調は続いている（1ドル=150円台後半など）。しかし、この円安は輸出企業やグローバル企業の業績を押し上げ、日経平均株価はついに史上初の50,000円の大台を突破した。
円安＝悪という単純な図式ではなく、円安をテコに海外で稼ぎ、その富を国内に還流させるサイクルを確立できた企業と、輸入コスト増に苦しむ内需型企業の二極化が鮮明になっている。特に中小企業にとっては、価格転嫁力の有無が生死を分ける状況となっている。
3. インバウンド増加と治安悪化・・・開国の代償
円安は、爆発的なインバウンド（訪日外国人）需要をもたらした。観光地は活況を呈しているが、その影で深刻な社会問題が浮上している。政府の公式見解や一部の統計では外国人犯罪の急増はないとされることもあるが、現場の感覚や詳細なデータを見ると、実態はより深刻である。刑法犯の検挙件数における来日外国人の割合は増加傾向にあり、特に窃盗や詐欺などの犯罪が目立っている。また、特定の外国人コミュニティ（中国人グループや、一部報道で懸念されるクルド人等の民族グループを含む外国人集団）による、いわゆる白タク行為や、日本の法制度の隙を突いたグレーゾーンビジネス、さらにはコミュニティ内での抗争や、中国当局による日本国内での反体制派への嫌がらせといった事案も報告されている。
日本は安全という神話は崩れつつある。多様な文化背景を持つ人々が急増する中で、摩擦が生じるのは物理法則として当然である。我々は、おもてなしの精神を持ちつつも、自国の秩序と安全を守るために、毅然とした法執行と監視の目を強める必要がある。これもまた、異なる周波数が交錯する際に生じる不協和音への対処と言えるだろう。
個人の実績 ～心身の波動を高める一年～
私個人においても、この激動の時代に埋没することなく、むしろそのエネルギーを自己成長の糧とするべく、年初に掲げた高い目標の達成に邁進した一年であった。
1. 業務目標・・・DXによる変革の先導
本業においては、クライアント企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）支援に全力を注いだ。特にGoogle Workspaceやクラウド会計システムを導入し、経営のリアルタイム化・可視化を推進するワークショップを毎月開催した。
多くの中小企業が、紙ベースのアナログ業務から脱却し、データドリブンな経営へと生まれ変わる瞬間に立ち会えたことは、コンサルタント冥利に尽きる。事業承継やM&Aの案件も数多く成約させ、クライアントの永続的な発展に貢献できたと自負している。
2. 自己啓発：言語という波動のチューニング
アジア展開やグローバル化を見据え、英語力の強化を継続した。言葉が変われば思考が変わる。英語という異なる周波数の言語を脳にインストールすることは、世界を認識する解像度を高めることと同義である。今年はTOEICを2回受験した。2時間の試験中、極限の集中力を維持することは、精神的な持久力を鍛える脳の筋トレであった。オンライン英会話は、毎朝のルーティンとして10年以上継続しているレアジョブに加え、今年はChatGPTとの音声会話を本格的に導入した。AI相手に遠慮なく議論をすることで、瞬発力と論理構成力が飛躍的に向上したと実感している。早朝や休日の時間を惜しみなく学習に投資し、累積レッスン数は約4100回を突破した。
3. 健康管理と登山・トレランレース・・・極限への挑戦
健全な魂は、強靭な肉体に宿る。この信念のもと、今年も肉体を極限まで追い込み、細胞の一つ一つを活性化させた。
(1) 献血・・・社会への生命エネルギーの還元
400mL献血を年2回実施し、通算52回に到達した。自らの血液を提供することは、見知らぬ誰かの命を繋ぐだけでなく、自分自身の造血機能を活性化させ、生命エネルギーを循環させる行為である。
(2) 登山・・・魂の浄化
私のホームマウンテンである宝満山には、今年も76回登頂し、累計で818回となった。竈門神社の駐車場から山頂まで、一切の休憩を挟まず、40分以内で登り切る。この過酷な急登は、もはや運動ではなく動禅である。心拍数を極限まで上げ、無心で足を運ぶ中で、雑念は消え去り、潜在意識が研ぎ澄まされる。
また、二丈岳（糸島）でのトレーニングや、由布岳、そして西日本最高峰の石鎚山（愛媛県）への遠征も行った。特に石鎚山では、ほぼ垂直に切り立った鎖場に挑み、鉄の鎖を握りしめて岩壁をよじ登る中で、生と死の狭間にある強烈な今を実感し、大自然の畏怖すべきエネルギーを全身で浴びた。
(3) トレランレース等参戦・・・限界のその先へ
今年はトレイルランニングなどのレースにも積極的に参戦し、己の限界に挑戦し続けた。
1月・・・ゆくはしシーサイドハーフマラソン
新年の走り初めとして、冷たい海風を受けながらフラットなコースを疾走し、スピード能力を確認した。
4月・・・平尾台トレイルランニングレース
日本有数のカルスト台地、平尾台（北九州市）を舞台にしたレース。羊の群れのような白い石灰岩が点在する絶景の中、テクニカルなコースを駆け抜けた。
7月・12月・・・南阿蘇カルデラトレイル
世界最大級のカルデラを持つ阿蘇の雄大な自然の中、累積標高差1100mにも及ぶ18kmのコースに挑んだ。灼熱の夏と極寒の冬、それぞれの過酷な環境下で、折れそうになる心を奮い立たせ、完走を果たした時の達成感は筆舌に尽くしがたい。
9月・・・富士山クライムラン
今年のハイライトは、何と言ってもこのレースである。富士山麓にある陸上競技場から馬返しを経て、富士山五合目まで、標高差約1,200m、距離約12kmを一気に駆け上がる。ただひたすらに「登る」という単純かつ過酷な行為。酸素が薄くなり、脚が鉛のように重くなる中で、自らの意志の力だけを頼りにゴールを目指した。結果、制限時間内に余裕を持って完走し、来年の山頂コースへの出場権を獲得した。
(4) 日々の鍛錬
これらの成果は、日々の地道なトレーニングの賜物である。大濠公園等での12～30km走を80回以上、米の山での峠走や大観峰クロカンなどを10回以上、そして週1回以上のジム通いを、雨の日も風の日も欠かさず継続した。その結果、BMIは20.5、体脂肪率は9%という、アスリート並みの数値を維持している。
2025年を振り返り、改めて確信することがある。それは、人間もまた自然の一部であり、宇宙の法則の中で生かされているということだ。高負荷の運動で心拍数を上げ、肉体を極限まで追い込むことは脳の海馬を成長させ、遺伝子レベルでのスイッチを入れる行為である。山頂で瞑想し、大自然の周波数と同調することで、潜在意識は浄化され、創造性が溢れ出す。
ニコラ・テスラの言う通り、宇宙はエネルギーと振動でできている。世界経済が崩壊しようとも、地政学的な危機が迫ろうとも、それらはすべて外部環境の振動に過ぎない。重要なのは、自分自身の固有振動数をどこまで高められるかだ。
困難を避けるのではなく、自ら困難を選択し、それを楽しむ（ワクワクする）ことができれば、現実は自ずと好転する。「艱難辛苦汝を玉となす」。逆境こそが、私という人間を磨き上げる砥石である。
高市政権の誕生により、日本は長い眠りから覚め、再生への道を歩み始めた。私もまた、この国の再生と歩調を合わせ、さらに強く、さらに賢く、そしてさらに若々しく進化し続ける覚悟である。
来たる2026年が、どのような嵐の年になろうとも、私は微塵も恐れない。強靭な肉体と、折れない心、そして研ぎ澄まされた直感（インスピレーション）を武器に、クライアントの皆様と共に、希望に満ちた未来を切り拓いていきたい。
今年一年のご愛顧に心より感謝申し上げるとともに、皆様の益々のご健勝とご多幸をお祈り申し上げます。
